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喫煙者人口が減るメリット・デメリットとは?日本の喫煙状況はどうなってるの?

禁煙の知識

読者のなかには、喫煙をしながら優雅な気分を楽しんでる方もいるのではないでしょうか?

現在は、日本国内の喫煙者人口は減少傾向です。

喫煙者人口が減少していくことは、メリットだけではなくデメリットもあります。

そこで今回は、日本の喫煙者人口の状況を解説しながら、喫煙者人口減少のメリット・デメリットを紹介します。

ぜひ、日本の喫煙状況を理解しながら読んでみてください。

日本全国の喫煙者人口の状況とは?


まず初めに、日本の喫煙者人口の状況を見てみましょう!

今回は「JT」の調査データ(2017年度調査分)を基に紹介させていただきます。

タバコを吸う人が、どのぐらい減っているか考えながら読んでみてください!

男性の喫煙者人口は…

男性は「1426万人」の喫煙者がいるというデータでした。

これは、成年男性の「28.2%」を占めます。

ただ、喫煙者数は前年と比べ「72万人減」。
パーセンテージで言うと「1.5%減」という結果です。

一時期は、2人に1人の成年男性が喫煙している時期もありましたが、現在では「4人に1人」の割合になりつつあるのです。

女性の喫煙者人口は…

一方、女性は「491万人」の喫煙者がいるというデータです。

これは、成年女性の「9.0%」を占め、100人のうち9人が喫煙している状況です。

ただ、女性の喫煙者も前年と比べ「37万人減」。
パーセンテージで言うと「0.7%」減っています。

つまり、女性の喫煙者も世の中から消えつつあるのです。

男女合わせた喫煙者人口は…

男女合わせた喫煙者人口は「1917万人」となります。

パーセンテージは「18.2%」です。

つまり、成人男女10人いたとしても1.8人しか喫煙していない状況なので、タバコ離れが進んでいると言えるでしょう。

喫煙者人口が減るメリット


この章では、喫煙者人口が減るメリットについて見てみましょう。

どんな良いことがあるか、理解していただけると幸いです。

1.喫煙で病気をする人が減る

喫煙者人口が減れば、タバコが原因で病気を引き起こす方も減少する可能性が高いです。

すなわち、病院へ通う人が減ると同時に医療費も減るということです。

喫煙に加齢がプラスされると、病気の発症率も急激に上がるため気を付けていただきたいです。

2.受動喫煙の被害が減る

タバコを吸う人が減れば、副流煙の量も減ります。

すなわち、受動喫煙の被害に遭う確率が低くなると言っても良いでしょう。

路上や居酒屋など、非喫煙者が周囲にいる場所で喫煙をする方もいます。


非喫煙者でも、副流煙をたくさん浴びると喫煙者と同様(症状によってはそれ以上)の病気リスクがあります。

タバコを吸っていない人が、他人のタバコが原因で病院へ行ってしまうのです。

受動喫煙の被害が増えると、さきほど話したように「日本の医療費増」へつながります。

被害を与えないためにも、喫煙者の減少は良いことなのです。

3.海外からの印象が良くなる

喫煙者人口が減れば、歩きタバコやポイ捨てなどタバコマナーが悪い人も減ります。

外国人に対して良いアピールとなり、日本の格が上がるかもしれません。

日本の印象が良くなれば海外旅行客もさらに増え、世界中から観光客が殺到する場合も。

その結果、小売店の売上が上がり日本の税収アップへつながるのです。

4.禁煙をする人が増える

喫煙者人口が減るということは、極端に言えば周囲からタバコを吸う人が減るということです。

この流れが進めば「自分も禁煙しよう!」という気持ちになる方が増え、タバコを辞める人が続出するはず。

今後も世論で「禁煙が当たり前」だという風潮が広がれば、喫煙しづらくなり、より一層禁煙者が増えるでしょう。

喫煙者人口が減るデメリット


ただ、喫煙者人口減少にはデメリットもあります。

どんな内容があるか見てみましょう。

1.タバコ販売会社の収益が減る

喫煙者が減ると、タバコを購入する人が減るためタバコ販売会社の収益は減ります。

すなわち、タバコ販売会社で働いている従業員の給料に響く場合もあるのです。


また、タバコ販売会社の利益額が減れば、所得税や住民税も減少するため、国や地方自治体の税収も減るでしょう。

2.税収が減る

タバコの販売個数が減ると、タバコ本体価格に上乗せされている「タバコ税」、「消費税」などの税収も減少します。

これらの税金額が減ると、非喫煙者にしわ寄せがくる恐れも。

そのため、タバコが完全販売禁止になる可能性は低いでしょう。

3.喫煙可の飲食店に来るお客様が減る

店舗によっては、全席喫煙可の飲食店もあります。

特に「居酒屋」が多いです。


しかし、喫煙者人口が減少すれば、副流煙を浴びたくないと思う人も増えます。

その結果、全席喫煙可の飲食店からお客様がいなくなる場合も。

喫煙席を設置しているだけで、世間からの目が冷たくなるかもしれませんね。

4.会社での喫煙習慣がなくなっていく

喫煙者人口が減るということは、社内に禁煙者が増える可能性があるということです。

社内に非喫煙者が増えれば、タバコウケが悪くなるため、勤務中に喫煙できなくなるかもしれません。

例えば、社内の喫煙所を撤去したり、通勤途中の喫煙を禁止にしたりと、企業で喫煙対策をするケースも。


現在は、喫煙者の採用をしない企業も出現しているので、今後もタバコに対して厳しい企業は増えるでしょう。

今後も、喫煙者人口は減り続ける可能性が高い


メリット・デメリットを紹介しましたが、どちらにしても今後は喫煙者人口減少が予想されます。

最後にその理由を4つ紹介します。

日本の状況を理解し、あなたがどんな行動をとるべきか考えてみてください!

1.健康増進法に関する議論が行われている

健康増進法は、国民が健康的に過ごすために、制定された法律です。

そのなかには「受動喫煙に関する」法律も記載されています。

現在も、受動喫煙に関する法律を改正しようと厚生労働省が必死に動いている最中。

現段階では実現していませんが、数年経てば規則が厳しくなる可能性も。

さらにタバコを吸わない人が増えれば、厚生労働省の夢も叶うかもしれませんね。

2.喫煙できない場所が増えている

喫煙所が減っているのも理由の一つです。

飲食店や施設内、乗り物など、十数年前までは喫煙可能だった場所も、喫煙所がどんどん撤去されています。


また、路上で喫煙すると、罰金をとられる地域も増えてきました。

タバコを吸う自由が消えているので、喫煙者人口減少が予想されます。

3.喫煙者へ対する印象が悪くなっている

喫煙者というだけで、周囲からの印象が悪くなることも増えました。

それは、若者を中心に喫煙者が減っているからです。

婚活だと「恋愛対象外」になる。
仕事だと「喫煙者の出世が認められない」などが考えられます。

今後も、喫煙者というだけでレッテルを貼られ続けるでしょう。

4.タバコ価格の高騰

タバコ価格の高騰も、喫煙者人口減少に拍車をかけています。

40年以上前は、1箱100円台だったタバコも、現在では500円を目前としています(一部商品は500円を超えています)。


また、低収入の割合が増えていることもあり、タバコを買うお金すら使えないという人も増えてきました。

タバコにこれ以上お金を使えない!」という気持ちになった人は、禁煙せざるを得ないでしょう。

快適な生活を送りたければ卒煙を。


今後も喫煙対策は厳しくなるため、卒煙した方が快適な生活を送れるはずです。

数年経てば、あなたの周りから喫煙者がいなくなっているかもしれません。


友人や知り合いが卒煙している中、一人だけ取り残されるのは嫌ですよね?

それを回避するためにも、ぜひタバコから卒業することをおすすめします。

※本記事に掲載されている内容などは2017年12月現在の内容です。

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